機能分析（順／逆、顕在的／潜在的）

社会学Aではこの2週、ふたりのアメリカの社会学者、タルコット・パーソンズ（Talcott Parsons; 1902-1979）とロバート・K.・マートン（Robert King Merton; 1910-2003）による理論の勉強でした。

マートンは、ある社会現象が全体社会に与える効果という因果関係を、順機能／逆機能、顕在的機能／潜在的機能のように分けて考えています。そうすることによってなにがみえてくるのかということをおさらいしましょう。

「機能」は生物学用語から。有機体全体（社会システム）の存続・維持に（正・負に）貢献する、という観点からみた合目的的（因果的な）作用のこと。

• 順機能；「社会システム全体に適応や調整を促す機能」。あるいは社会事象Aが社会事象Bに果たしている機能のうち、Bに正の方向で貢献するもの。
• 逆機能；「社会システム全体に適応や調整を減じる機能」。あるいは社会事象Aが社会事象Bに果たしている機能のうち、Bに不利な方向にはたらくもの。

どんな社会的事象でも、おそらく順／逆双方の機能をあわせ持っています。たとえば官僚制（ビューロクラシー；bureaucracy）は、文書による情報・意思伝達とピラミッド型の位階序列によって効率的運営を達成する、近代的な組織の代表格です。どんな企業組織も官僚制組織をお手本にしていないものはありません。一定以上の規模の組織が資源を得てその配分をおこなったり、さらなる資源獲得のためのプロジェクトに従事したりするさいに、官僚制組織は合理的なのです。ところが、「官僚主義」「お役所仕事」としてよく知られている通り、官僚制による組織運営には杓子定規的な規則適用、前例主義（保守的）、事なかれ主義（責任回避）、縦割り政治（セクショナリズム）などがその「逆機能」として挙げられます。

なぜこうしたことが起きるのか。官僚制の逆機能の場合についてマートンは、官僚組織内部に手段の目的化という転倒が起きていることを指摘します。 ［マートン 1961; pp.181-189］

役所の役人がわれわれにつっけんどんにみえる対応、機械的な対応をするのには正当な理由があります。かれらはその役職についた人員なら誰でもその仕事を規則に従ってこなす、という点で責任を負わされた存在です。ですからかれらのふるまいは、ほかの人員でも代替可能であるように標準化されていますし、規則に従い、かつ分担された責任の範囲内で対応します。変な言い方ですが、まさにかれらが機械的にふるまうことによって、われわれの「役所のその窓口にこの書類を持って行けば、納税者としてこういう行政サービスを受けることができる」という期待が保証されているのです。チェーンのファストフード店員の対応も基本的に同じこと。

つまり役人にとって、機械的な態度は利用者からの信頼を得るための外装、手段なのです。しかし、そうした態度が重要であるという規範だけが先行し、役人がそうふるまうこと自体を目的化してしまうと、転倒が起こります。役人は上役からつねに「規則に服せ、慎重にふるまえ」と言われる。利用者からすれば「融通が利かない」「（職務と責任の分担の原則ゆえ）ある窓口から別の窓口にたらい回しにされる」…etc. といったこと（本末転倒）が起こるわけです。

機能分析の話に戻りましょう。これらの機能は順／逆のほか、社会の中の人（成員=メンバー）にとって明らかかどうかによって以下のふたつに分けて考えます。

• 顕在的機能；　一定の社会システムに適応的ないし調整に貢献し、システム内の参与者に意図され、認知されている機能。ある社会事象が果たしている機能で、成員がそれを分かっており、かつ公にも認められている機能。
• 潜在的機能；　参与者に意図されず、認知されていないもの。ある社会事象が果たしている機能だが、成員は分かっていないか、公に認められていない機能。

この2 つを区別する意図は、行為の意識的動機とその客観的結果との混同を防ぐことにある、とマートンは言います。つまり、 Weber『プロ倫』が、新教徒の内面化した生活・職業態度が資本主義的な企業家・労働者の心性と親和性が高く、専門教育によってトレーニングされた高度な労働者や企業家を生んだという意外な（当時は誰にもはっきりと知られてはいなかった）効果を発見したように、ある社会事象の意図せざる社会的帰結をも見いだすことにあるのです。これらの順／逆と顕在／潜在との組み合わせで4通りの機能を想定できます。たとえば上記の官僚制の逆機能については、世間一般が百も承知であるとマートンは言っていますので、官僚主義は官僚制によって回っている社会にとっての「顕在的逆機能」ということになる。

マートンの出しているもうひとつの有名な例に、「地域社会での政治ボス組織の機能」の例があります［マートン 1961; pp.65-71］。地方都市社会の政治ボス組織は、地域住民が困っているとき、インフォーマルに「職探しの際の口利き」「賄賂まがいの支援」「いざこざの解決」「奨学金の世話」などの支援の手を差し伸べ、人気とりをおこなって選挙の票を得る。一方で、行政や慈善団体は同じ人びとにフォーマルで「正しい」理念にもとづいた支援をおこなう。人びとにとっては、どのみち自分たちにアクセス困難な資源や機会を得ることができる。だから地域社会の貧しい人びとや困っている人びとにとって、政治ボス組織も行政あるいは慈善団体も、いっけん機能的に等価な、選択的構造のもとにあるようにみえる。

どうせ同じなら、政治的利害関係の絡む政治ボス組織とギブ＆テイクの関係を結ぶ（これが支配-被支配関係に発展するかもしれない）より、行政や慈善団体から正しいサーヴィスを受ける方がいいのでしょうか？　そうとは限らない。「援助を受けること」はそれがいかに憲法で保証された正当な権利でも、上から目線の施しを受けることは人びとの自尊心をいくらか損ねるということがある。おまけに行政やある種の慈善団体は、その人が援助を受ける資格があるかどうか、いろいろの書類に記入させることを通して個人的な事情を調べ上げ、詮索する。法定の援助を受けるまでのこうした手続きは当然、本人らの自尊心を傷つける。煩わしい手続きを求めてくる恩着せがましいフォーマルな援助よりも、インフォーマルだが物わかりのよい政治ボス組織が「仲間」として差し伸べる手っ取り早い援助の手のほうがずっとましということもあるのです。

ためしにこの例に出てくるインフォーマル機関、フォーマル機関の援助・支援プロセスを、機能分析を使って説明してみてください（社会は一枚岩ではない、誰にとって顕在的／潜在的か、誰にとって順／逆機能かも問題にせよ）。

社会学者は昔から社会問題についての専門家とされていますが、マートンは、社会問題についても「顕在的／潜在的」社会問題の四象限マトリクス表を使って、社会の中の人には見えない問題を、社会の外から発見することに、専門家である社会学者の役割を見いだした【図1】。つまり、潜在的社会問題の発見、「偽の社会問題」の見いだし、あるいは顕在的社会問題のなかの順機能／逆機能の見いだしこそが重要であり、それは中にいたままでは見えにくいものなのだ（ジンメルの「よそ者」の話、アフリカ農村で調査する人類学者の話を思い出しましょう）。

【図1】

【文献】

R・K・マートン（森東吾、森好夫、金沢実、中島竜太郎編訳）『社会理論と社会構造』みすず書房、1961年（原著は1949年に発表）

社会システムの一般理論（AGIL）

社会学Aではこの2週、ふたりのアメリカの社会学者、タルコット・パーソンズ（Talcott Parsons; 1902-1979）とロバート・K.・マートン（Robert King Merton; 1910-2003）による理論の勉強でした。

パーソンズは、数学の公式のような、あらゆる社会集団がシステムとしてそれ自身を維持するありかたを示すAGIL図式を考えた。

社会の秩序はどうして可能になっているのか。17世紀のトマス・ホッブズ『レヴァイアサン』は「自然状態は万人の万人に対する闘争だ」と言った。だったらなぜ、強制力で力づくに押さえつけられずとも、現実の社会は戦争状態ではなく平和状態が常なのか。われわれは平和状態がよい・正しいからだとか、法律があるからだとか思って済ませがちですが、こういうことを「なぜ」と考えるあたりが社会学者です。

おさらいです。社会学では、社会の単位は個人ではなく、個人どうしの相互行為だと考えます。この相互行為の履歴が蓄積されることで、パターン化され、「こういうときにはこうふるまうものだ」「こういう場ではこれはアウト」などの暗黙の了解、規範や文化というものが生じてきます。こうしたものがない場合、社会のなかのそれぞれの個人がそれぞれメリットを追求するような状態では、ある個人は、相手の出方が分からないゆえに、自分の行為選択が困難な状態に陥ります。これが行為の二重条件拘束性（double contingency）で、こういう状況を理解するのにもっともシンプルなモデルが、ゲーム理論でいう「囚人のジレンマ」でした。

お互いに相手を出し抜いたり、相手の出方におかまいなく自分のメリットを追求するよりも、協調的にふるまったほうが結局得（win-win）となる。相手の出方がわからずに自分本位にふるまえばつぶしあいとなり、結果いいことはない。「囚人のジレンマ」が教えるのは、こうしたジレンマ状況。じっさいの社会にはこれにあてはまりそうなセッティングは無数にある。だから、いちどかぎりではない、中長期的な関係を持とうとする人びと（親友、学生と教師、商売のお得意取引相手、外交の相手国 etc.）はジレンマ回避のために協調します。個人でも企業でも、中長期的関係を前提にお互いつぶしあうことを避ける、基本「win-win」の枠内での（相手にとってwinが少しでもあり、自分にとって少しでもwinが多いというところでの）自己得利益追求をしたほうが、うまくいきます。

さて、パーソンズは社会的な行為を方向づける要素として次の4つを想定しています。目的、手段、条件、規範的オリエンテーション。行為に目的と手段があるということは分かりやすい。あとの二つは；

• 条件；　行為者を取り巻く環境や状況のうち、行為者が制御（コントロール）できない要素。たとえば自然環境や経済状況、法律などの外部からの強制的規制。制御できるものが「手段」。
• 規範的オリエンテーション；　社会の築き上げて来た価値観や規範で行為者に内面化されたもの。「条件」とは違い、外部からのどうしようもない強制があるわけではないので、ほかの行為選択もありうるにもかかわらず、人は自らのふるまいをすすんで規制していく。

われわれが戦争状態や行為の二重拘束性に基づいたジレンマに常に陥らずにすんでいるのは、これらによって行為を方向付けられたうえで、最適な行為を選ぼうとしているからなんですね。

じゃあ、行為をとりまく「社会システム」のほうはどうなっているか。社会システムにはさまざまなあり方がありえますが、そのなかで相対的にみて一定なもの（要素）があって、これを構造と呼びます。個人が社会に参加することを考えるとき、構造的な要素として考えるべきは「役割」、「集合体」、「規範」、「価値」であるとパーソンズは言います。「規範」「価値」あたりは想像つきますね。「集合体」は社会集団で、そのなかにいる個々人は「役割」を負っています。ここが重要。

先に、行為者がみずから行為を調整し方向づけていくメカニズムを説明しましたが、社会のなかではそういう調整が働くということを皆が知っており、かつ、中長期的な関係を持とうとする人たちは協調のため、お互いが分担している役割を意識する。その役割分担がうまくいったとき、社会内のコンフリクトは抑制される。パーソンズはこの状態が「本来の行為の二重条件拘束性にもかかわらず、役割期待の相補性があるゆえに、成り立つ」と表現した。

相互行為が成り立ち、社会が回っているとは、パーソンズ的にはそういうことです。以上が長い前説で、ようやくAGIL図式のおさらいです。

社会がシステムとしてあるていどの恒常性を保ちながら作動し存続していくためには、まず、

1. そのシステムと、システムの外部環境との関係を調整する
2. そのシステム内部の成員（参与者、社会のメンバー）の関係を調整する

というふたつの機能を必要とします（機能要件）。

この2つの機能要件はそれぞれまた2つに分かれます。こうして4つに分かれた機能を担当するものを、それぞれサブシステムと呼びます。

• 1－1　環境適応（Adaptation）機能担当；　経済システム。外部の環境へ適応し、活動に必要な資源を調達する。
• 1－2　目標達成（Goal attainment）機能担当；　政治システム。外部の環境にはたらきかけて目標を達成しようとする。
• 2－１　統合（Integration）機能担当；　社会的コミュニティシステム。成員の内的関係について、秩序立った活動を実現すべく役割分担など組織化する。
• 2－2　潜在的パターン維持・緊張処理（Latency）機能担当；　信託システム。具体的には家族、宗教、価値など。成員相互の融合、緊張の解消のために機能し、パターンの再生産に貢献する。

これら4つのサブシステムそれぞれの頭文字を取って「AGIL」です。で、これを四象限図示すると以下のようになります【図１】。社会システムが発達するということは、この4つの機能の分化・発達を意味し、逆に言えばこれらの機能を充足し発達させることができなければ、その社会システムは存続が危ぶまれるような状態となるか、外部環境との境界を維持できなくなって、環境と同化することになる。

【図1】

これをこのような四象限のマトリクス図にすることの第1のポイントは、このAGILのそれぞれ隣り合わせのサブシステムどうしは浸透（相互影響）し合い、かつ制御のハイアラーキー（hierarchy；ヒエラルキー、序列）があるという点だ。この序列は、エネルギーが低く情報量の多いサブシステムが、エネルギーが高く情報量の少ないサブシステムを制御する。その序列はL→I→G→Aで、潜在的パターン維持機能を担当する信託システムは統合機能担当の社会コミュニティシステムを統御し、その社会コミュニティシステムは政治システムを、政治システムは経済システムを統御する。ただし、これは数学の公式とちがって、すべての現象を代入してそのままL→I→G→Aのような制御関係が得られるわけではない。隣接するサブシステム間の関係のうち、ある側面に着目するとみえてくる制御関係を見いだすためのものである。これがパーソンズの説明でした。

【図2】

四象限図示の第2のポイント。この「社会システム」の各象限に配置されたサブシステムは、さらに4つのサブシステムに分かれる【図2】。また、社会システムは「行為システム」というさらに全体のシステムの四象限のなかのひとつの象限を占める。さらに「行為システム」は全体システムである「人間の条件の一般パラダイム」の四象限のなかのひとつの象限を占める、というように、パーソンズの一般理論モデルは「箱のなかの箱」構造を取るからだ【図3】。さすがにここまでいくと、これが本当に一般的な説明力をもつのかどうか、私にもよく分からない。ひとまずみなさんは「社会システム」のAGIL【図1】の説明力を試してみれば、それで大丈夫。

【図3】

参考文献

タルコット・パーソンズ（倉田和四生編訳）『社会システムの構造と変化』、創文社、1984年
恒松直幸・橋爪大三郎・志田基与志「Personsの構造-機能分析：彼自身による展開／その批判的再構成」、『ソシオロゴス』第6号、pp.1-14、1982年

メモを取りながら読む、メモをみながら話す

先週の社会行動論Aでは、課題文献内容の発表を3人の方々にやってもらいました。こちらから事前に言っておいたことは；

• レジュメ（印刷物）は必要ならばA4紙1枚。それ以上はダメ。レジュメなしでもいい。黒板（板書）も自由に使うこと。
• 図表は重要なデータだから、図表の解説を中心に、易しいことば（自分のことば、と言ったかも）で説明する。
• ひとりあたり発表時間10分、3人で30分。

の3点だったと思います。

課題文献は、以前のタイプ分けで言えば①のタイプ。図表資料の読みこなしはみなさんすでに身に付いているということは、改めて確認できました。文献全体の流れのなかで、その図表がなんの説明のために出てくるのか、という点についての理解も、たぶん・・・大丈夫。

3人ともレジュメなしの口頭発表で、図表の読みは外している人はいませんでした。ただ、図表前後の全体の流れの説明が長く、文献のなかの「書き言葉」で話されたために、あまり頭に入ってこなかった。黒板も、使われませんでした。発表時間も、10分より長くなっている人もいた。

レジュメを出すなら1枚で、と言ったのは、何ページにもわたるレジュメを延々と朗読されても、みんなの（私も）頭にはなかなか入らないからです。レジュメがなくても、文献のなかの書き言葉をそのまま話されたら、ほぼ同じことです（笑）。

• 文字の情報を聞いている人に出すなら、ポイントだけに絞って少なく出すか、黒板に書いたりする。

おそらくみなさんがもとの文献にある説明部分を抜き出して長々と読んでしまうのは、まちがいのないように、という心配からでしょう。でも伝わりにくければ意味がない。それに、もとの文献はみんなすでに読んでいるのです。

自分が読んで理解するときには、かならず自分なりにまとめて頭の中に入れているはずです。その「自分なりのまとめ」をうまく人に伝える練習が必要です。そのための工夫はどのようなものがあるか、これからの講義で発見していきましょう。

ひとつ言えること。それは；

• メモを取りながら読む、メモをみながら話す。

ということです。私は講義の時間に、「書き言葉」ではなくずいぶんくだけた「話し言葉」を使ってみなさんに話していると思います。それがラクだからということもありますが（笑）、みなさんにも伝わりやすいと思うからです。そして重要概念を表す社会学用語や図による説明など、ポイントだけ板書しています。みなさんには、自分の耳と目、そして頭を通してノートをとってほしい。

勉強する文献を読むときも同じで、ノートというと難しく思われるので、メモでいい。紙にメモをとりながら読んでください。メモを取るときには、文献にあるキー・ワードの抜き書きだけではなく、文献のなかの論理の流れをかんたんなことばに翻訳したフレーズや「→」などの記号を使って表すようにしてみてください。

そのメモが、あなたが文献内容を頭のなかに入れるときに圧縮変換するためにした知的作業。こんどは、そのメモをみながら話してみてください。そのまま読むわけにはいかないのですが、すぐに文献にもどるのではなく、文献を読んでいたときの自分の頭の中にもどって、みんなにしゃべる、ということをやってみましょう。

論点ディスカッション（その２）

論点ディスカッションで、これまでみなさんが出してきたレジュメは、「論点の提示」と「議論のための資料の提示」のふたつの要素からなっています。ずっと「論点の提示」の部分が弱いために（絞り込めていない、論点でか過ぎ or ばくぜん）、「議論のための資料の提示」の部分がメンバーに丸投げとなり「さあ議論しましょう」と言っても、なんのためにこの資料が選ばれたのか、どういう方向で議論すればいいのかわからない、ということが続いてきました。このあいだからダメ出ししている「どうあるべきか」という論点設定は、専門家を集めたパネルディスカッションなら成り立ちますが、ゼミはそうではない。「どうあるべきか」では、これまで議論が盛り上がらなかったし、その問題設定のなにが失敗しているのかも分かりにくい。

そこで提案ですが、レジュメの「論点の提示」の部分でかならず、みなさんがすでに読んでいるテキスト『社会学』のなかで関連する具体的な部分を指示し、そこでどのようなことが論じられているかを確認することにしたらどうかと思います。テキストや概説書は、社会学がテーマにしていることを網羅的に扱おうとしているので、論点でとりあげるようなひとつひとつの小テーマについてはていねいに扱えていないのですから、それをさらにていねいに議論していく（「詳しく調べる」だけではなく）ことができます。そして、テキストはみなさんが読んでいるのですから、議論の前提を共有できています。

これまでは、テキストのなかにあるキー・トピックをトピックだけ拾ってきて、それをキーワードにした検索で資料を拾って、たまたま出会った数少ない資料をもとに「〜べきかどうか」という丸投げにもちこむ形になっています。そうなるとテキストを読んでいるかどうかより、トピックについてなにか知っているか、意見を持っているかどうかというだけの話になる。社会学に関係ない。

これまで少しいいかなと思ったものは、テキストとは少し別角度からトピックに接近していて、比較的面白い資料を調べてもってきているという点があったからですが、でも、どこまでテキストの内容と関連づけられているのかが不明だという点で、やはり勿体ないものでした。資料をいろいろ持ってくる前に、論点設定の方に時間をかけたほうがいい、と私が言うのはそういうわけだからです。論点設定がしっかりしていれば資料がぜんぶ集められていなくても（そもそも資料なんてぜんぶ集められるわけがない）、この論点を明らかにしていくにはこういう資料とか調査が必要だ、という議論ができます。資料はいろいろもってくることよりも、どのような観点から選ばれているかが明確であることの方が重要です。

そこで、さきほどの提案に戻りますが、レジュメの「論点の提示」の部分でかならず、テキストの具体的な関連部分を指示し、あるトピック（社会現象）や分析・解釈の枠組みを論点に取り上げる場合に、まずテキストの原文でそれがどのように説明されているかをいったん共有し、そのどこに切り込んでいく論点かを明確にしてからすすめればいいのです。

その箇所（何ページ）で、こういう文脈で（その章全体の流れのなかで）こういう意味で取り上げられているこのトピックについて、もっと限定した議論をするためにこの資料を用意しました、とか、ここでこういう現象やトピックを分析・解釈する枠組み（モデル）として出てきているこれこれ（これはたとえば「多重化するシティスンシップ」のように図示されているものでも、「中流階層化と文化資本の普及」についての本文中にある説明でもいい）について、具体的な事例から検証するために、という形にすればいいと思います。そうすれば、どのような観点から参考資料が提示されているのか（そしてそれが妥当な資料選択なのかどうか）もわかります。

もちろん「もっと限定した議論」「具体的な事例から検証」というところについては、そのままでは漠然としています。方向としては、いくつか考えられます。テキストに書かれてある主旨の延長線上にある議論。これはたとえば、テキストの説明は説明としては分かるのだけど、じっさいの社会現象がそれで説明しきれるかどうかは分からないので、その点を確かめることのできるデータを用意した。あるいはテキストの説明は説得的なので、テキストで事例として取り上げられている現象とは別の現象でもその説明枠組みが使えるかどうか、試してみた。というようなもの。また、テキストに書かれてある説明主旨に対抗する方向の議論もありえます。たとえば、テキストで取り上げられているトピックは、別の角度から説明もできるし、そちらのほうがその現象にとっては重要な説明だ。というようなものです。

テキストで述べられていることとレジュメで提示された論点とが関連づけられていて、担当者が、自分たちの出す論点について考えてきているのなら、なんでもいいんです。そして、論点を設定してじゅうぶんに議論を盛り上げることは簡単なことではありませんから、失敗しても誰も不思議には思いません。失敗はどこにあるのか、という議論ができる材料があれば大丈夫なんです。まあがんばってみてください。

【文献】
長谷川公一、浜日出夫、藤村正之、町村敬志著『社会学』、有斐閣、2007年